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イメチェン氷川きよしに黄色い歓声!

 氷川きよし(29)の座長公演「きよしの一心太助」が1日、東京・新宿コマ劇場で初日を迎えた。

 最新曲「きよしのソーラン節」ではホットパンツ姿を披露。「B’zさんとかが(ホットパンツで)歌っていて、昔からかっこいいな~と思っていた」と説明。ステージ下からせり上がって登場すると、ファン2000人からは悲鳴に似た黄色い歓声が上がった。元気いっぱいに歌い踊り「“ギャ~ッ”っていう歓声があがって、ちょっと気持ちよかった。今度はビキニでも着ようかな」とも。公演は芝居と歌唱の2部構成。27日まで43公演を行う。

スポニチより
 そこらへんの女よりきれいだしなっ。
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高機能ロボ 家族の仲間入り 京商「マノイ PF01」販売

愛らしくて賢いロボットが家に来る-模型やラジコンの京商(東京都千代田区)は29日、二足歩行ロボット「マノイ」シリーズの家庭向けバージョン「マノイ PF01」を6月30日から発売すると発表した。ロボットクリエーターの高橋智隆氏がデザインした、丸みを帯びた顔立ちや愛らしい外観を持ったロボットで、バッテリー駆動で部屋の中を歩かせて楽しめる。

 各種センサーを搭載すれば、触れたり、音声だけでも動き出す。あらかじめ録音しておいた言葉をロボットに話させることもできる。基本価格は19万9500円でセンサー機能を付加するセンサーボードが2万1000円。タッチセンサーや音声センサー、姿勢感知センサーなどを別に販売する。

 6月10日から予約を開始。初年度に300台の出荷を見込んでいる。京商では歩く速さを競うアスリートロボット「マノイ AT01」を昨年9月から販売。家庭向けの「PF01」は4月に特別カラーのモデルを150台先行販売して、即完売する人気を見せた。

 フジサンケイビジネスアイより
  アイボほど高くないしなっ。
ライス長官、スタンフォード大に復帰と 任期切れ後
2007.05.25
Web posted at: 18:20 JST
- CNN/AP

カリフォルニア州メンロパーク――ライス米国務長官(52)は24日、政権入りする前に教べんを執っていたスタンフォード大学に近いメンロパークの小学校で講演し、ブッシュ政権が2009年1月に任期を終えた後、同大に出来るだけ早く復帰すると再び学究生活に入る考えを明らかにした。AP通信が報じた。


長官は同大で1981年から政治学を教え、92年─99年には大学幹部も務めている。国務省のマコーマック報道官もライス長官がいずれ同大に戻ることを確認。「教授として復帰するだろう。大学運営の役目は受けないだろう」と述べた。


長官は小学校の講演で、自らを「近い将来、再び教授に就任」する人物と紹介、「貴方たちの何人かがスタンフォードに入学して会えることを願っている」などと述べた。

CNNより
 好きなんだろなっ。
44歳ハマのオジさん連敗止めた初勝利

<西・横>横浜での初勝利に大喜びの44歳・工藤


 【横浜2―1西武】ハマのオジさんはまだまだ元気です。横浜の工藤公康投手(44)が23日、西武を6回4安打無失点に抑え、今季6度目の登板で待望の移籍後初勝利をマークした。44歳以上の白星は史上2人目の快挙。ファームで若手と必死に汗を流しながら復活を期した左腕が、古巣相手の大きな1勝で、チームの連敗を「8」で止めた。

 ≪15歳はにかみ王子に刺激受け≫体が勝利の感覚を覚えていた。自らの左腕で西武の黄金期を築き上げた思い出の地。通算63勝を挙げているマウンドで工藤がよみがえった。ベンチで横浜移籍後、初勝利の瞬間を見守ると、ナインの祝福攻めに笑顔があふれた。昨年5月3日阪神戦(甲子園)以来、385日ぶりの白星だ。

 「開幕から26年間で一番長かった。もう勝てないと思ったこともあった。勝ちたいという邪念が今まで強すぎたように思う。ファンや監督、コーチ、裏方さんが支えてくれて素直にやるべきことができた」

 序盤から伝家の宝刀カーブがさえた。最速143キロの直球を見せ球に、低めへ集めていく。4回1死一塁、和田を112キロカーブで三振にとると、続く後藤も外角低めのカーブで二ゴロ。6回2死一塁では和田を129キロフォークで遊ゴロに仕留め「ヨッシャー」と左手を突き上げた。6回4安打無失点。チームの連敗を止める奮投に、大矢監督も「これが工藤だという投球」と称えた。

 2人の高校1年生に刺激を受けた。1人は20日に男子プロゴルフツアーを世界最年少15歳245日で制した石川遼。「アマチュアなのに凄いよね。賞金も景品ももらえないんでしょ」。プロの凄さを熟知しているだけに、アマの勝利に闘争心に火がついた。もう1人は4月から大阪市内の高校でテニスに熱中する長男・阿須加(あすか)君だ。大阪遠征中の18日、食事をともにし「また次頑張ればいいじゃん」と言われ、息子の成長を感じた。29歳も離れている2人の存在は44歳を勇気づけるには十分だった。

 長かった初勝利。これでようやくハマの一員になれたことを実感すると同時に勝つことの難しさをあらためて思い知った。「まだこれで全部返せたわけじゃない。ようやく始まってくれた」。ちょっぴり遅れた開幕。大好きな夏を前に、大ベテランの本領発揮はこれからだ。

スポニチより
 工藤頑張ったなっ。44歳だぞっ。
「携帯3分15円」はドン・キホーテか
2007年4月25日(水)06:00

イー・モバイルの千本会長が、新規参入の余勢を駆って、ドコモなどに「激安」の卸売価格を要求したが。

「持てる者」は「持たざる者」に一歩譲るべきか否か――。携帯電話事業を再検証するモバイルビジネス研究会(総務省主催)の議論は、とどのつまりそこに帰する。

4月6日の第5回会合に「持たざる者」の代表としてイー.モバイルの千本倖生会長兼CEOが出席し、「持てる者」の代表であるNTTドコモ、KDDI/au、ソフトバンクモバイルの携帯キャリア3社と総務省を強く批判した。

「携帯電話料金は過去8年間、ほとんど下がっていない。今やドコモは加入者数でNTT東西の固定電話を上回っているのに、(相互接続で開放された)固定網と比べ、携帯電話の市場支配規制は甘すぎる」

そのうえで千本氏は、MVNO(仮想移動体通信事業者)の参入促進問題を持ち出した。MVNOとは自ら基地局設備を持たず、既存キャリア(MNO)の通信網の一部を借りて携帯事業を営む「持たざる」事業者のことで、総務省の競争促進策の目玉になっている。

千本氏が求めたのは、携帯キャリアが保有する回線の卸売りは、個別交渉による密室の値決めではなく、卸売価格を設定して透明性の高いタリフ(料率)として公表すること。そこで具体的な数字をあげて要求した回線卸売価格がショッキングだった。なんと「3分で15円」。日本の携帯料金の相場は「3分で45~120円」だから、3分の1から8分の1にしろというのだ。

13年ぶりの携帯新規参入

MVNOはこれにマージンを乗せるため、利用者料金はこれより高くなるとはいえ、もし15円の卸値が実現すれば、携帯市場に価格破壊が起きることは必至だろう。

卸売価格をいかに低くするかは、イー・モバイルにとって死活問題なのだ。同社は1週間前の3月31日に携帯事業をスタートさせたばかり。日本では13年ぶりの新規参入で、会見に臨んだ千本会長もシャープ製の端末「EM・ONE」を掲げ、「世界初の定額の携帯ブロードバンド接続。ケータイでもブロードバンド革命を起こす」と大見得を切った。

当面は東京23区と名古屋、大阪、京都市がエリア。来年3月には現在のデータ通信だけでなく音声電話サービスも開始するが、自社基地局網の全国整備が間に合わない。自社の基地局がない地域ではドコモの基地局網でもイー.モバイルの携帯電話を使えるローミング契約を結んで穴埋めする予定だ。だからこそ、その接続料金がビジネスの成否を決めると言っても過言ではない。

確かに日本の携帯ビジネスは、世界の携帯料金に比べて割高で、奇形化している。その根源は携帯キャリアの「垂直統合モデル」――基地局設備のみならず、「iモード」のようなプロバイダー・ポータルサイト事業や携帯コンテンツ、端末にいたるまですべてを1社で提供する囲い込みにある。

その歪みが市場の成熟とともに目立ってきた。販売奨励金で端末をタダ同然で配り、その赤字分を電話料金で回収する方法は、初期の普及には貢献したものの、最近のように機能が肥大化した端末を売るにあたっても、この販売奨励金という“麻薬”がやめられない。料金の約25%を奨励金の返済に充てるという「強制ローン」を利用者に強いる異様な状態となってしまった。

この8年で高速化と圧縮など通信技術の高度化が進み、コストが劇的に安くなったにもかかわらず、携帯料金は高止まりしたまま。固定網ではブロードバンド料金が半額以下になったのに、携帯利用者が恩恵に与れないのは垂直統合モデルのせいだとしたら、モデル組み替えしかない。

ところが、各キャリアは「ライバルとの差別化」と称して独自サービスを満載したオタク的な端末をメーカーに求め続けている。世界市場とかけ離れた「キャリア専用仕様ケータイ」の開発を強いられる日本の端末メーカーは、一機種100億円とも言われる開発費を、すべて国内市場で回収するしかない。

かくて繁忙を極めるのに出血サービスを強いられて、さっぱり儲からない端末メーカーばかりとなった。松下もNECもソニーも富士通も、無理難題を強いるキャリアに膏血を絞られるだけ。それでも、マーケティングはすべてキャリア任せ、言いなりになるしかない。「端末買い上げ保証」という名の“補助金”がメーカーの体力を徐々に奪っていく。とうとう「販売奨励金こそ、日本の端末が海外で売れない原因」と糾弾されるに至ったのだ。

この袋小路に風穴をあけるため総務省は、パソコン(PC)のインターネットのように各領域で事業者間の競争原理が働く「水平分業モデル」を導入、市場全体の活性化を図ろうとしている。

ところが、研究会でドコモやauは現状維持に汲々としている。販売奨励金問題こそ渋々「端末価格を上げ料金が安くなるモデルも検討する」としたものの、MVNO推進派が要求する「卸売価格のタリフ化」に対しては、「ドコモは支配的事業者などではなく、法的な根拠もないため応じられない」と突っぱねる。

垂直統合モデル譲らず

研究会には端末メーカーの業界団体CIAJ(情報通信ネットワーク産業協会)の資宗克行専務理事も呼ばれた。その主張には呆れるほかない。「販売奨励金に問題があることは承知しているが、先進的端末を開発する助けにはなる」「奨励金がないと安価なモデルしか売れなくなり、産業全体のパイが縮小する」と、口裏を合わせたかと思えるほどキャリア寄りだった。「所詮、資宗氏はNTT出身」という皮肉も聞こえるが「キャリアの前ではもの言えば唇寒し」なのだ。

モバイルビジネス研究会は、総務省の研究会としては初めて端末メーカーや販売代理店などに「匿名での意見聴取」を実施している。公開の席では言えないメーカーや販売サイドの本音を、総務省の担当官が聞き出そうというのだ。4月下旬以降はこうした匿名意見も公表される予定で、「キャリアがいないとなかなか辛辣な本音も聞こえてくる」(総務省担当者)というから期待しよう。

キャリアのガードは固い。「販売奨励金の廃止は、日本の携帯電話から成長意欲を奪い、業界全体を沈滞させる」と、NTTの和田紀夫社長やKDDIの小野寺正会長兼社長は慎重論を唱える。また、これまで投じた巨額の設備投資が回収できないと「フリーライダー(ただ乗り)排除」論も主張している。

だが、固定網では相互接続の上にインターネットが花開き、ヤフーやグーグルの巨大ビジネスが生まれたことを忘れたのだろうか。今や利益の源泉となった携帯網で相互接続を認めず、MVNOなどの新規参入にも壁を高くしたまま、垂直統合モデルを譲らない。総務省も「規制緩和の大前提を崩すのは難しい」と携帯へのドミナント(支配的)規制適用には当面及び腰に見える。

卸売価格に激安の「3分15円」を要求した千本氏は、やはり「携帯のドン・キホーテ」なのだろうか。


gooニュースより
 でも安い裏には何かありそうだよなっ。
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